中前国際研究所

十字路

<2010年6月掲載>財政危機デフレにどう対応するか

財政危機はデフレの連鎖をもたらす。欧州のデフレ不況化は、対欧輸出の落ち込みとユーロ安を通じて、米国経済、とりわけ米国経済...続きを読む(PDFファイル 70KB)

<2010年4月掲載>ゴールドマン・ショックとなるか

超緩和金融政策は新たなバブルを生み出す。リーマン・ショック後の世界では、金融システムを守るためと称して、...続きを読む(PDFファイル 68KB)

<2010年3月掲載>経団連はなぜ発言力を失うのか

大企業を代表する経済界が、経済政策に関して発言力を失っていくのは...続きを読む(PDFファイル 75KB)

<2009年12月掲載>デフレ対策はとうあるべきか

最も賢明なデフレ対策は過剰供給力の削減である。需要を拡大...続きを読む(PDFファイル 71KB)

<2009年10月掲載>超金融緩和政策の罪

超金融緩和政策はゼロ成長への...続きを読む(PDFファイル 79KB)

<2009年9月掲載>アジアは低成長を避けられるか

1980年代以降の米国経済に特徴的なのは...続きを読む(PDFファイル 76KB)

<2009年7月掲載>なぜ高金利・円高政策なのか

過剰消費の是正は米国の貯蓄率を引き上げ、...続きを読む(PDFファイル 73KB)

<2009年5月掲載>最後のケインズ主義

経済が不況になれば需給ギャップは拡大する...続きを読む(PDFファイル 68KB)

<2009年4月掲載>財政政策は有効か

米国が過剰消費の是正を始めると、対米輸出で経済を成長させてきた...続きを読む(PDFファイル 96KB)

<2009年2月掲載>本格的な構造改革を

米サブプライム問題を契機とした信用危機がもたらした最大の効果は...続きを読む(PDFファイル 95KB)

<2009年1月掲載>第二自衛隊創設論

経済が成長するためには、労働力は成熟部門から成長部門、...続きを読む(PDFファイル 97KB)

<2008年11月掲載>デフレ下でいかに成長するか

消費不況は米国経済のデフレ化を招く...続きを読む(PDFファイル 102KB)

<2008年10月掲載>米国は日本に学んだのか

金融危機の根因は負債の膨張である...続きを読む(PDFファイル 98KB)

<2008年8月掲載>なぜ利上げを議論しないのか

経済対策で最も重要なのは金利の引き上げである...続きを読む(PDFファイル 95KB)

<2008年7月掲載>原油高が招くアジア危機

原油価格上昇の最大の要因は、新興国経済の成長が高すぎることである。原油だけでなく....続きを読む(PDFファイル 70KB)

<2008年4月掲載>サブプライム後の論理

国にとって戦略的産業に属し、かつ政府の保護の下にある企業の独占的な超過利潤は誰に分配されるべきであるか。...続きを読む(PDFファイル 94KB)

<2008年2月掲載> 債券市場の規律回復を

財政と金融の分離が必要なのは、「債券市場の規律」を取り戻すためである。...続きを読む(PDFファイル 96KB)

<2008年1月掲載> 日中協調で円、人民元の切り上げを

中国と日本は協調して通貨を切り上げるべきである。...続きを読む(PDFファイル 95KB)


週目点

<2009年10月掲載> 10月5日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました。
"Weak imports likely to restart shrinkage of U.S. trade deficit"

<2009年8月掲載> 8月30日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました。
"Gov't could take on role of 'staffing agency' to create jobs"

<2009年7月掲載> 7月27日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました。
"U.S. ought to press China over asset bubble risk at bilateral talks"

<2009年6月掲載> 6月22日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました。
"Capital goods offer compass"

<2009年5月掲載> 5 月18日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました
"BOJ should move toward ending 'ultraloose' policy"

<2009年4月掲載> 4 月12日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました
"China's 1Q real GDP growth set to remain weak at 6% level"

<2009年3月掲載> 3月9日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました
"U.S. trade deficit set to narrow further on import decline amid global recession"

<2009年2月掲載> 2月2日の日経本紙と、The Nikkei Weeklyに掲載されました
"American shifting from big spending to saving"

<2008年11月掲載> 11月7日の日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"Focus on banks' vanished equity"

<2008年10月掲載> 10月13日の日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"U.S. multinationals might rethink their embrace of globaliation"

<2008年9月掲載> 日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"High oil prices do economy good"

<2008年8月掲載> 8月4日の日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"U.S. Fed cannot help but leave key policy rates unchanged"

<2008年6月掲載> 6月30日の日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"U.S. new car sales poised to plunge"

<2008年5月掲載> 5月26日の日経本紙と、Nikkei Weeklyに掲載されました
"U.S. oil inventory data could rattle market again"